1. 高橋 祥友（1997-1999） 青少年の自殺に関する予防マニュアルの作成と予防対策の有効化に関する研究(2) 東京都精神医学総合研究所

本研究の方法と成果は青少年のメンタルヘルスの専門家と意見を交換することによって、自殺に関連する青少年の問題行動に関する実態を把握してきた。さらに、日本ばかりでなく、海外における青少年の自殺予防カリキュラムの現状を探るように努めた。参加した海外の学会には、アメリカ自殺予防学会特別ワークショップ「死別をどのように克服するか」(1997年10月、シアトル)、第32回アメリカ自殺予防学会(1998年4月、ベセスダ)、第4回国際事故防止学会(1998年5月、アムステルダム)、第2回アジア#12539;太平洋精神保健会議(1998年10月、北京)、第33回アメリカ自殺予防学会(1999年4月、ヒューストン)などがある。
　このようにして、日本の青少年の自殺の実態を把握するとともに、諸外国で実施されている自殺予防教育のどのような点をわが国に導入できるか検討してきた。これらの成果をまとめて、「青少年のための自殺予防マニュアル」(金剛出版)を1999年8月に刊行し、精神保健医療従事者、各都道府県の教育委員会および精神保健福祉センターを中心に全国的に配布した。

2. 大山　博史 / 工藤　清次郎 / 坂下　智恵（2003-2004）高齢者自殺予防のための地域介入の実践と活動体制の構築に関する研究 立命館大学

高齢者自殺の多発する青森県名川町において、1999年から高齢者自殺予防のための地域介入研究を実施した。対象地域は同町全域とし、対象者は65歳以上住民（平均2605名）とした。このうち、65歳以上自殺率の高い行政区域を介入地区（同432名）として、また、残りを対照地区に設定した。介入地区では、（a）高齢者に対する2段階方式うつ状態スクリーニングの実施と陽性者のフォローアップ、（b）一般住民に対するうつ病健康教育、（c）高齢者への集団援助活動（地域拠点型生きがいサロン）、（d）閉じこもり老人への福祉訪問を実施した。但し（c）については対照地区の一部でも実施した。スクリーニングは、1999年から2001年までは健康教育実施時の集団場面において、また、2002年から2003年には、基本健康診査時に希望者のみに実施した。2003年度には、自殺遺族の面接結果に基づき、自殺事例の分析を行った。
結果のうち、活動の実績をみると、1999～2001年には、一次スクリーニング受診率が90％前後、同陽性率が25％前後に上り、2002～2003年には同受診率が60％前後、同陽性率が10％台へ減少した。また、高齢者向けサロンが介入地区内の各集会所で年5回程度開催された。さらに、福祉訪問の実施を通して保健福祉関係機関の連携が密になった。
高齢者自殺率の推移をみると、介入前（1993～1998年）から介入後（1999～2003年）にかけて、介入地区では男女とも期間平均65歳以上自殺率が低減する傾向にあったが、男性自殺率は依然として高かった。一方、対照の2地区では男性の同自殺率は低下傾向にあったものの、女性では増加傾向にあった。しかし、いずれの自殺率の変動も有意には達していなかった（修正Mantel-Haenszel検定）。すなわち、男性の自殺率は介入地区と対照地区で類似の変動を示したが、女性では対照地区で増大する中、介入地区のみに減少傾向がみられ、本介入プログラムが女性に対して有効である可能性が示唆された。しかし、今回の対象人口数が小さく、サンプルサイズを満たしていないため、さらに観察人年の蓄積を要する。

3. 高城　功夫（2004-2006）日本における死への準備教育－死の実存的把握をめざして 東洋大学

本研究は、日本における死への準備教育（デスエデュケーション）の一つの実践形態を、様々な死生観に鑑み、文学#12539;宗教#12539;哲学#12539;社会学の側面から呈示することが本研究の目的である。
(1)何故病気に苦しみ死なねばならないのかという、生の根源的な問題に関する、哲学#12539;宗教#12539;文学からの考察
(2)死と社会との関わりについての、宗教儀礼に関する考察
(3)尊厳死、安楽死の問題を踏まえた、死の受容へのアプローチの検討
以上の死にまつわる様々な諸側面を視野に据えながら、死に向き合う実存としての命のあり方を考察するように促す啓発的プログラムを作成し、様々な年代や職業教育に展開可能な、死への準備教育の方法論の構築をめざす。

4. http://ja.wikipedia.org/wiki/自殺[DB/OL]